参加無料50名様限定

横浜支店開設記念!

1棟目失敗しないための
不動産投資セミナーIN横浜

平成29年10月7日(土) 14:00~15:30(13:30受付開始)

  • Amazon書籍売れ筋ランキング[不動産一般関連書籍]第1位
  • 売買取扱実績700棟
  • 管理戸数11,000戸

無料セミナーお申込みはこちら

とにかく今年中に1棟目の物件を購入したいと考えている方を成功に導くノウハウを伝授。創業12年、取引実績700、管理戸数11,000、入居率97%以上の現場経験を通して得たノウハウを基に収益物件にまつわる疑問や悩みにお答え致します。旧耐震、借地、市街化調整区域など、難易度の高い物件を運用している投資家でもある講師の太田の生の声をお伝えします。

※平成29年7月末現在の当社調べ

こんな方にお勧め致します

以下の項目に1つでも当てはまる方はぜひご参加ください。

  • 不動産投資に興味はあっても、物件の購入に踏み切れない方

  • 千三つと言われる不動産業界で、買い手が殺到する優良物件の選び方を知りたい方

  • 高額な所得税・住民税でお悩みの会社員・医師・士業・自営業者の方
    ※目安として節税効果の高い年収1000万円以上の方を対象にさせて頂いております。

  • 不動産投資の初歩的な知識を短時間で知りたいお忙しい方(講演90分)

  • 物件購入に必要不可欠である金融機関の融資基準を知りたい方

  • 今年中にとにかく不動産投資を始めたいと思っている方

資産形成で失敗しないためのおさえるべき
原理原則・ノウハウをご紹介

賑わう不動産市況の中、資産形成に成功した人の話を聞き、不動産投資を検討されている方がいます。しかし「自己資金0で、○○億円の資産形成!」など眉唾物の情報に不安を覚え、不動産の購入に踏み切れない方はそれ以上に多いのではないのでしょうか。

不動産投資は高確率で利益を得ることができますが、以下のようなおさえるべき原理原則があります。

  • 資産形成に適した物件選び
  • それ以上に重要な、「信頼できるパートナー」選び
  • キャッシュフローが回る融資

業界に蔓延する都市伝説や個人投資家の特殊な成功体験に左右され、原理原則を踏み外した物件購入や管理運用をしてしまう方が後を絶ちません。

現に当社に相談に来られる方の中には、フルローンで地方物件を購入した方や、何も考えずに新築アパートを購入した方で運用が破綻し、手遅れの状況の方も多数いらっしゃいます。今回のセミナーでは受講者の方の資産形成の失敗の確率を劇的に減らすノウハウを満載しています。

平成17年の創業以来、当社では累計で700棟の取引(出口戦略100棟を含む)を現場で経験してきました。この短期間にこれだけのお取引ができたのは、収益物件を保有することで将来の収入を確保したいという欲求が、社会的にも非常に高まっている証左であると考えます。また複数の物件購入・管理運営・出口戦略をお任せ頂くなど、500名を超えるお客様と深く・長くお付き合いをさせて頂いていると自負しております。

当社が培ってきたノウハウをお伝えすることで、一人でも多くの方が収益物件の活用に興味を持ち、事業として取り組むことによって、将来にわたる経済的安定と安心できる人生を手に入れるきっかけとなるようなお話しをお伝えすべくセミナーを開催することと致しました。

セミナー風景

セミナー内容を少しだけご紹介致します
  • 郊外、築古その他難易度の高い物件、講師自身の衝撃のポートフォリオを公開
  • 増えるプレーヤー、需要過多の市況で購入すべき物件とは
  • 築古・木造でも融資は出るのか?最新の銀行融資情報
  • 購入は始まりに過ぎない、資産を形成する管理運営

セミナーにお越し頂いたお客様の声
感謝の声を多数頂いております!

  • 匿名希望 様

    都内に区分マンション2部屋所有しており、1棟アパートの買い換えを検討している中でしたので、講師の方の具体例を交えた分かり易い説明でより一層前向きになりました。

    手書き1

  • N.F 様

    会社員のため、いかに知見・経験のあるパートナーを選ぶかが最重要と感じました(特に管理と出口戦略を一緒に考えていただける点で)。「退去防止」について、もう少し詳しく知りたかったです。

    手書き2

  • A.Y 様

    以前個別相談をさせていただきました。その際に詳しいお話をしていただいたので、今回のセミナーは、個別相談のお話を改めて復習できるものとなりました。個別相談時より新しい状況が聞けたのと、資料がいただけてよかったです。

    手書き3

  • Y.M 様

    太田さん自身の写真付きポートフォリオは現実感があり、とてもためになりました(不良物件でもやり方次第で収入になる事など)。物件購入のまとめとして、見やすい、分かりやすい資料でありがたかったです。細かな部分で分からなかった部分が少しでもわかった事が良かったです。

    手書き4

  • K.O 様

    本日は講演ありがとうございました。実際のポートフォリオや収支を使っての説明があったり、初心者には不動産投資のイメージがつかみやすく、分り易かったと思います。

    手書き5

セミナー情報

  • 開催日時

    平成29年10月7日(土) 14:00~15:30
    (13:30受付開始)

  • 会場

    TKPガーデンシティ
    PREMIUM横浜ランドマークタワー
    カンファレンスルームC
    アクセス情報 >

  • 住所

    神奈川県横浜市西区みなとみらい2丁目2番1号
    横浜ランドマークタワー25F
    Google Mapで見る >

  • 講師

    太田大作
    (武蔵コーポレーション株式会社 専務取締役)

  • 参加費

    無料

  • 定員

    限定50名様

講師のご紹介

講師

太田 大作(おおた だいさく)

武蔵コーポレーション株式会社 専務取締役

昭和52年東京都葛飾区生まれ。27歳で不動産投資を開始する。その縁で武蔵コーポレーション株式会社に入社。現在専務取締役。日々投資家の個別相談を行っており、累計3,000名を超す投資家と面談しており、現在までに300棟以上の一棟もの収益物件の販売を行っている。また自身も投資家として累計5億円以上の物件取得をしている。

会社概要
武蔵コーポレーションとは

収益用不動産による資産形成・資産保全のコンサルティングに特化したプロフェッショナル集団。

日本ではまだ数少ない
個人向け資産運用会社です

プライベートアセットマネジメント

当社は、不動産の中でもアパートやマンションといった収益用不動産に特化し、創業以来事業展開しています。不動産業界の中でも、収益用不動産は特殊な分野のため税務・法務を中心とした専門的な知識が求められます。さらに、単に不動産を売る・買うというところから資産を形成し保全するという専門的な領域の業務を確立しております。我々の目指す姿、それは「プライベートアセットマネジメント」会社です。

会社外観

大谷義武

大谷 義武(おおや よしたけ)

武蔵コーポレーション株式会社 代表取締役

昭和50年埼玉県熊谷市生まれ。東京大学経済学部卒業後、三井不動産株式会社入社。商業施設、オフィスビルの開発・運営業務等最先端の不動産実務に携わる。
平成17年12月同社を退社し、さいたま市において武蔵コーポレーション株式会社を設立。

埼玉県を中心とする一棟もの収益用不動産の売買・仲介、賃貸管理に特化した事業を展開を開始。
賃貸管理の面では前職の経験・ノウハウを活かし、入居率97%を維持する独自ノウハウを構築。
「どのように物件を取得すれば良いか」「銀行融資の引き出し方」「家賃滞納への対応方法」「アパートを最も高く売却する方法」「入居率を高める管理方法」等資産形成および資産保全に関するセミナーを多数行っている。
業界紙「賃貸住宅新聞」「週刊住宅新聞」「家主と地主」に連載を行うなど多数取り上げられている。
著書『年収1000万円から始める「アパート事業」による資産形成入門』、『「利益最大化」を実現するアパート経営の方程式』は多くのアパート事業家からのバイブルとして絶大な支持を受けている。
平成28年7月に『利益と節税効果を最大化するための収益物件活用Q&A50』を出版した。

大谷義武の著書

利益と節税効果を最大化するための収益物件活用Q&A50

Amazon書籍
売れ筋ランキング

不動産一般関連書籍

イメージ

※平成28年8月4日~8月6日アマゾン調べ

その他著書も

  • 「利益最大化」を実現するアパート経営の方程式
  • 「アパート事業」による資産形成入門
  • オーナー社長のための収益物件活用術
  • 大企業は20代でやめなさい
  • 会社名

    武蔵コーポレーション株式会社

  • 所在地(本社)

    〒330-8669
    埼玉県さいたま市大宮区桜木町1-7-5
    ソニックシティビル21F

  • 連絡先(本社)

    TEL:048-649-0333
    FAX:048-649-3331

  • 代表者

    大谷 義武(おおや よしたけ)

  • 業務内容

    収益用不動産の売買・仲介・賃貸管理

  • 資本金

    1億円

  • 社員数

    120名(パート、派遣社員含む)
    ※グループ会社を含む

  • 設立

    平成17年12月9日