【平均年収は433万円】都道府県、学歴、勤続年数…項目別に調査！

「結婚するなら年収500万円くらいの普通の男性がいい！」
このような世間の声を聞いたことのある方もいらっしゃると思います。
男性の年収500万円。あなたはこれを高いと思いますか？低いと思いますか？

総務省統計局発表の家計調査によると、日本人の年収の平均値は433万円でした。
男性の平均年収は532万円、女性の平均年収は293万円であり、たしかに「年収500万円は普通の男性」に見えるかもしれません。しかし、下記の例のように平均値は年収が突出して高い人、あるいは低い人も含まれているため、実際の真ん中の数値（中央値）とは離れた数字になっていることが多いです。

中央値についてはこちらの記事でまとめています。

【年収の中央値は約399万円】年代・業種・地域別の10項目で徹底調査

「自分の年収って、相対的に見て高いの？低いの？」 「日本人の年収のちょうど真ん中っていくらなの？」 このような疑問を持ったことはありませんか？ 国税庁「令和2年分 民間給与実態統計調査」によると、日本人の平均年収は約43 […]

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本記事では、年収の平均値を男女別、職業別、都道府県別など様々な切り口から調査し、まとめています。
自分の年収の「高い/低い」を、全体の平均値だけで判断するのではなく個人が属する集団の平均値から判断してみることもおすすめします。

1. 日本の年収の平均値は433万円

総務省統計局発表の家計調査によると、日本人の年収の平均値は433万円でした。

本記事では、雇用形態別や国別などのさまざまな切り口から年収の平均値を算出していきますので、賞与は加味せずに進めていきます。

総務省「家計調査」をはじめとし、国税庁「令和2年分　民間給与実態統計調査」、厚生労働省「賃金構造基本統計調査」、国土交通省「住宅市場動向調査」などから年間給与の平均値のデータを参照しています。

下記グラフは、年収の分布を男女別に表したものです。こうしてみると、男性で最も人数の割合が大きい年収帯は300万円超400万円以下、女性で最も人数の割合が大きい年収帯は100万円超200万円以下、男女計では300万円超400万円以下という結果になりました。男性と女性とでは、最も人数の割合が大きい年収帯で200万円の乖離があり、グラフの形も全く異なっていることがわかります。また、多くの方が一つの目安として目標にしている年収1000万円以上の割合は、日本の人口の約4.6％と僅かです。

2.男女別の年収の平均値

第2章からは、「年収の平均値」を複数の項目から掘り下げていきます。まずは男女別の平均値ですが、男性が532万円、女性が292万円でした。

「令和2年分　民間給与実態統計調査」より作成

3.年齢層別の年収の平均値

次に、年齢層別の年収の平均値です。19歳以下から70歳以上を、5歳ごとに区切っています。男性は55～59歳の間に年収のピークを迎えるようです。女性の場合は45～49歳の間に年収のピークを迎えます。しかし、平均年収が最も高い年齢層で比較しても、55～59歳の男性の668万円と45～49歳の女性の498万円には170万円の差があります。

「令和2年分　民間給与実態統計調査」より作成

4.雇用形態別の年収の平均値

次に、雇用形態別の年収の平均値を見ていきます。正規雇用の年収の平均値が495万円、非正規雇用の年収の平均値は176万円と、319万円の差があることがわかります。

「令和2年分　民間給与実態統計調査」より作成

5.勤続年数別の年収の平均値

次に、勤続年数別の年収の平均値を見ていきます。最も年収の平均値が高くなるのは、会社に勤め始めて30～34年でした。日本には未だに年功序列型賃金の制度を取る企業も多いため、勤続年数が長くなるほど平均年収が上がっていくのはイメージしやすいですね。一方で、勤続年数が35年以上になると平均値が下がっています。これは定年退職した後も同じ会社で働き続ける場合、定年前とは異なる雇用条件で働くケースが含まれていることも一因として考えられます。

「令和2年分　民間給与実態統計調査」より作成

6.業種別の年収の平均値

次に、業種別の年収の平均値を見ていきます。最も平均値が高いのは「電気・ガス・熱供給・水道業」関係の業種で、569万円という結果でした。電気・ガス・熱供給・水道業の会社は、ガスエネルギー供給の会社や電気工事会社などが含まれます。

「令和2年分　民間給与実態統計調査」より作成

7.事業所規模別の年収の平均値

次に、事業所規模別の年収の平均値を見ていきます。事業所の規模が大きくなるにつれて、平均年収が上がっていきます。

「令和2年分　民間給与実態統計調査」より作成

8.都道府県別の年収の平均値

次に都道府県別の年収の平均値を見ていきます。最も年収の平均値が高い都道府県は東京都でした。東京都の年収の平均値が他の地域と比較して高いのは、物価の高さと人口の多さが要因として挙げられます。人口が多ければ、企業が出す求人広告も多くなります。その際、賃金を高く設定することで他の企業よりも良い人材を取ることができるという効果があります。

「令和3年賃金構造基本統計調査」より作成

9.学歴別の年収の平均値

次に、学歴別の年収の平均値を見ていきます。男女とも高卒、専門学校卒、高専・短大卒、大卒、大学院卒の順に
年収の平均値が上がっています。最も男女の差の開きが大きいのは、大学の118万円でした。逆に、最も男女の差の開きが小さいのは専門学校卒の54万円という結果になっております。

「令和3年賃金構造基本統計調査」より作成

10.居住形態別の年収の平均値

次に、居住形態別の平均値を見ていきます。居住形態は、下記のように分類しています。
持ち家（注文住宅）
持ち家（分譲戸建て）
持ち家（分譲マンション）
賃貸（戸建て）
賃貸（マンション・アパート）

今回は、個人の年収ではなく持ち家を購入した世帯の世帯年収、賃貸住宅に居住している世帯の世帯年収の中央値を見ていきます。
5つの居住形態のうち、最も平均世帯年収が高いのは分譲マンションに居住する世帯でした。世帯年収で算出しているので、単身世帯の多い賃貸マンション・アパートの居住者の平均値が低くなるのはイメージしやすいかと思います。

「令和2年度住宅市場動向調査」より作成

11.国別の年収の平均値

次に、国別の年収の平均値を見ていきます。今回は、国内総生産（GDP）が上位の10ヶ国で調査しました。
国内総生産の高い順に並べていますが、平均年収はそのままの順番とは行かないようです。特に国内総生産で2位についている中国。GDPで見ると、1位のアメリカと2位の中国の差は1.6倍ですが、個人の年収の平均値で比較するとアメリカと中国は4.5倍もの差に広がります。中国は経済的・技術的に急速な成長を続けているものの、一人ひとりの経済的な豊かさは十分ではないようです。

「OECD Stat」より作成

12.年収の平均値の推移

次は、過去30年の年収の平均値の推移を、10年ごとに見ていきます。平成2年から平成12年にかけては、バブル崩壊があった一方で年収の水準は上がっています。平成22年のデータに見られる数値の落ち込みは、平成21年に起きたリーマンショックによるものと考えられます。その後はアベノミクスの効果もあり、年収の水準を取り戻しています。

「令和2年分　民間給与実態統計調査」より作成

次は、過去10年の年収の平均値の推移を見ていきます。平成22年から平成30年までは、概ね上昇傾向が見られました。令和元年からは多少の減少が見られ、最新の令和2年の平均値は433万円となっています。

「令和2年分　民間給与実態統計調査」より作成

12.年収をアップさせたいあなたにおすすめの記事

ここまで、年収の中央値を様々な角度から見てきました。職業や地域、家族構成などによって年収の中央値に変化がありましたね。実際に年収の中央値を見たところで、ご自身の年収が真ん中よりも高いのか、低いのかがお分かりいただけたのではないでしょうか。そこで、今の年収をアップさせたいと思っている方も多いことと思います。最後に、年収をアップさせたいあなたに是非読んでいただきたいウェルスハックの記事をご紹介します。

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